文科省登録の教材要件を網羅
登録日本語教員養成機関
対応表
作成に
授業
設計に
選定
根拠に
自学習
設計に
専門性
確保に
登録日本語教員養成機関の申請では、
教育内容の網羅性やカリキュラムとの整合性、
授業外学習の設計、教材の信頼性など、
多くの要件が求められます。
「日本語教員の基礎知識」は、こうした基準に
沿って開発された教材セットです。
養成課程コアカリキュラム「必須の教育内容」に
準拠した教材選定
“教育内容49※項目”と
教材をどう紐付けるか
手間取っている
授業時間外の対応で
学習設計や管理に
時間がかかりすぎる
教材の内容が時間割や
授業計画に
うまく落とし込めない
実地調査や申請時に
「なぜこの教材なのか」
の説明に自信がない
各教材の構成や
トーンがバラバラで
全体設計がしづらい
そんなお悩みに…
「必須の教育内容」49項目に対応した構成で、いろいろな教材を複雑に組み合わせたり、
新たに教材を作り直したりする必要がありません。申請時の対応表の設計もスムーズに進みます。
| ▼一般目標 | ▼養成課程における「必須の教育内容」49項目 | ▼対応巻 |
|---|---|---|
| ①世界と日本 | < 1 > 世界と日本の社会と文化 | 第1巻 |
| ②異文化接触 | < 2 > 日本の在留外国人施策 | 第1巻 |
| < 3 > 多文化共生 地域社会における共生 | 第1巻 | |
| ③日本語教育の歴史と現状 | < 4 > 日本語教育史 | 第1巻 |
| < 5 > 言語政策 | 第1巻 | |
| < 6 > 日本語の試験 | 第1巻 | |
| < 7 > 世界と日本の日本語教育事情 | 第1巻 | |
| ④言語と社会の関係 | < 8 > 社会言語学 | 第3巻 |
| < 9 > 言語政策と「ことば」 | 第3巻 | |
| ⑤言語使用と社会 | < 10 > コミュニケーションストラテジー | 第3巻 |
| < 11 > 待遇・敬意表現 | 第3巻 | |
| < 12 > 言語・非言語行動 | 第3巻 | |
| ⑥異文化コミュニケーションと社会 | < 13 > 多文化・多言語主義 | 第3巻 |
| ⑦言語理解の過程 | < 14 > 談話理解 | 第4巻 |
| < 15 > 言語学習 | 第4巻 | |
| ⑧言語習得・発達 | < 16 > 習得過程第一言語・第二言語 | 第4巻 |
| < 17 > 学習ストラテジー | 第4巻 | |
| ⑨異文化理解と心理 | < 18 > 異文化受容・適応 |
第4巻
第5巻
|
| < 19 > 日本語の学習・教育の情意的側面 | 第4巻 | |
| ⑩言語教育法・実習 | < 20 > 日本語教師の資質・能力 |
第1巻
第10巻
|
| < 21 > 日本語教育プログラムの理解と実践 | 第10巻 | |
| < 22 > 教室・言語環境の設定 | 第10巻 | |
| < 23 > コースデザイン |
第9巻
第10巻
|
|
| < 24 > 教授法 | 第9巻 | |
| < 25 > 教材分析・作成・開発 | 第10巻 | |
| < 26 > 評価法 | 第10巻 | |
| < 27 > 授業計画 | 第10巻 | |
| < 29 > 中間言語分析 |
第4巻
第10巻
|
|
| < 30 > 授業分析・自己点検能力 | 第10巻 | |
| < 31 > 目的・対象別日本語教育法 | 第9巻 | |
| ⑪異文化間教育とコミュニケーション教育 | < 32 > 異文化間教育 | 第5巻 |
| < 33 > 異文化コミュニケーション | 第5巻 | |
| < 34 > コミュニケーション教育 | 第5巻 | |
| ⑫言語教育と情報 | < 35 > 日本語教育とICT | 第10巻 |
| < 36 > 著作権 | 第10巻 | |
| ⑬言語の構造一般 | < 37 > 一般言語学 | 第2巻 |
| < 38 > 対照言語学 | 第2巻 | |
| ⑭日本語の構造 | < 39 > 日本語教育のための日本語分析 | 第7巻 |
| < 40 > 日本語教育のための音韻・音声体系 | 第6巻 | |
| < 41 > 日本語教育のための文字と表記 | 第8巻 | |
| < 42 > 日本語教育のための形態・語彙体系 |
第2巻
第8巻
|
|
| < 43 > 日本語教育のための文法体系 | 第7巻 | |
| < 44 > 日本語教育のための意味体系 | 第2巻 | |
| < 45 > 日本語教育のための語用論的規範 |
第2巻
第3巻
|
|
| ⑮コミュニケーション能力 | < 46 > 受容・理解能力 | 第9巻 |
| < 47 > 言語運用能力 | 第9巻 | |
| < 48 > 社会文化能力 | 第3巻 | |
| < 49 > 対人関係能力 | 第5巻 | |
| < 50 > 異文化調整能力 | 第5巻 |
当教材は、必須の教育内容49項目に対応した全10巻・96章で構成されております。これをベースとして養成課程365単位時間／25単位以上のカリキュラムをスムーズに組んでいただくことができます。
※例えば、申請に必要な書類「 ③ 開設科目一覧（様式３） 」にある
「③開設授業科目名」を当教材の各章タイトルを参考に作成するなど
「日本語教員の基礎知識」は、「日本語教育能力検定試験」関連の出版実績を持つ専門の出版社によって「登録日本語教員養成機関コアカリキュラム」の「必須の教育内容」49項目に沿って作成されました。内容が重複することなく体系的に全体を設計されています。各巻とも、初学者向けにわかりやすい語り口で丁寧に解説しており、まさに、養成課程の目的に照らし、体系的に講座を実施するのに適した教材※と言えます。
※「登録日本語教員養成機関養成業務規程策定基準（以下、策定基準）」、
「１ 養成課程の実施の方法に関する事項（法第６３条第２項関係）」にある②に該当
教材には、電子書籍版（booco）が付属しており、授業外学習に求められる“2倍に相当する自学自習時間”にも、そのまま対応可能です。授業外の自学習教材として、章単位でスムーズに活用でき、booco内にはクイズ機能も搭載されているため、理解度の確認や進捗の可視化にも役立ちます。「授業＋自学習」の2段階設計を前提にした、カリキュラムの一部として運用しやすい教材です。
※「策定基準」、「１ 養成課程の実施の方法に関する事項（法第６３条第２項関係）」にある
②および③に該当
分野ごとに、第一線の専門家が執筆を担当。講義を聞くような平易な言い回しでわかりやすく、受
講生が学びやすい教材です。内容の専門性・実用性が明確で、教材選定の根拠として、審査時の評
価にもつながります。
養成機関として最適な教材内容で
カリキュラムが組める！
※全10巻セットだけでなく、各巻単品での採用も可能です。
条件などについてはお問い合わせください。
日本語教員の基礎知識
全10巻
1
2
3
4
試験対策を強化する
補助教材
「日本語教員の基礎知識」全10巻と組み合わせて使うことで、効率的に日本語教員試験の対策ができるコンテン
ツを含めたセットです。
○「日本語教員の基礎知識」
（補助教材の内容）
